
こんにちは!突然ですが、あなたの身近なスポーツ教室、最近どうなっていますか?
「子どもを通わせていたスイミングスクールが閉鎖した」「お気に入りのヨガ教室が突然休業に…」そんな声、あなたの周りでも聞こえてきませんか?
実は今、スポーツ教室業界に大きな異変が起きているんです。今回は、なぜ今スポーツ教室の倒産が急増しているのか、その背景や今後の展望、そして私たち利用者ができることまで、じっくりお話しします。
スポーツ教室の倒産が過去最多へ
まず、最新のデータからご紹介しましょう。2025年1月から4月までのわずか4か月間で、ゴルフやサッカー、スイミングなどのスポーツ教室の倒産件数は11件と、過去20年で最多を記録しました。さらに、2024年の休廃業・解散は48件(前年26件)とほぼ倍増。まさに「淘汰の時代」に突入しています。
この数字、実は業界関係者の間でも「異常事態」と言われているんです。
なぜ今、スポーツ教室が次々と消えていくのか?
一見、子どもの習い事や大人の健康志向で需要が高そうなスポーツ教室。
なぜ倒産が急増しているのでしょうか?
その理由は、複数の要因が複雑に絡み合っています。
コスト高騰と値上げの限界
- 人件費や光熱費、施設利用料などの運営コストが急激に上昇
- しかし、月謝を上げると利用者が減ってしまうため、値上げも難しい
- 利益が圧迫され、経営が立ち行かなくなる教室が続出
オンライン指導・動画配信の台頭
- コロナ禍をきっかけに、オンラインでのスポーツ指導や動画配信サービスが急増
- 自宅で気軽に運動できるため、従来型の教室に通う人が減少
- 競合が激化し、価格競争もエスカレート
少子化による生徒数の減少
- 特に地方では、体操教室の平均生徒数が都市部の65名に対し、地方は45名まで減少2
- 子どもの数自体が減り、教室間の生徒獲得競争が激化
- 他の習い事や塾との境界も曖昧になり、選択肢が増えたことでスポーツ教室の優位性が薄れる2
指導員の人手不足と賃上げ圧力
- 指導員の確保が難しくなり、賃上げも避けられない
- 安全管理や指導品質維持のためのコストも削減できず、経営を圧迫
休廃業・撤退も急増中
「倒産」だけでなく、「休廃業」「解散」も急増しています。
経営が悪化しても、無理に続けて倒産する前に「早めの撤退」を選ぶ教室が増えているのです。
この背景には、「これ以上の値上げは利用者の負担が大きすぎる」「人手不足が解消できない」といった現場の切実な声があります。
利用者への影響は?
スポーツ教室の倒産や撤退は、私たち利用者にとっても大きな影響を及ぼします。
- 子どもの習い事が突然なくなり、代替の教室探しに奔走
- 長年通っていた教室が閉鎖し、健康維持や交流の場が消失
- 地方では代替教室が見つからず、運動機会自体が減少
特に子どもたちにとっては、「夢への第一歩」を踏み出す場が失われることにもつながりかねません。
業界の今後と生き残り戦略
では、スポーツ教室業界はこれからどうなっていくのでしょうか?
ビジネスモデルの転換
- 個別指導や少人数グループレッスンへのシフト
- オンラインとリアル教室のハイブリッド型運営
- 子どもの全人的な成長をサポートする総合育成施設への進化
コスト構造の見直し
- 施設の共同利用やシェアリング
- IT活用による運営効率化
- 新たな収益源(イベント、物販、スポンサー獲得など)の開拓
地域密着とコミュニティ化
- 地域住民との連携を強化し、単なる「教室」から「地域の健康拠点」へ
- 保護者やOB・OGを巻き込んだコミュニティ作り
私たちにできること
スポーツ教室の存続は、実は私たち一人ひとりの意識にもかかっています。
- 地元の教室に積極的に参加し、口コミやSNSで応援する
- オンライン指導も活用しつつ、リアルな教室の価値を再発見する
- 子どもたちの「やりたい!」を応援し、運動の機会を絶やさない
まとめ:2025年、スポーツ教室は大きな転換点
2025年は、スポーツ教室業界にとってまさに「ターニングポイント」。
この波をどう乗り越えるかは、教室経営者だけでなく、私たち利用者や地域社会全体の意識と行動にかかっています。
あなたの近くのスポーツ教室も、もしかしたら今まさに岐路に立っているかもしれません。
「なくなってから気づく」のでは遅いのです。
このブログをきっかけに、ぜひ一度、身近な教室や運動の場について考えてみてください。
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